90年代には「商社冬の時代」と、その不要論さえささやかれたことがある。そのため総合商社各社は事業のリストラ・統合に取り組んだ。主要取扱商品の鉄鋼では、三菱商事と日商岩井（現双日ホールディングス）、伊藤忠と丸紅が手を握ったのもそのためだ。トーメンはトヨタ自動車傘下で、兼松は事業選択と集中で再建から完全復活をめざす。なお、大手総合商社５社合計の売上高は、口本幕準では58兆円を超すが、米国基準では14兆円強に減額となる。日本基準は仲介した物品の販売額を売上高とするのに対し、米国基準では売買差益の部分だけを売上高とするからだ。総合商社主導での食目皿卸も再編が急ピッチだ。三菱商事が業界７位クラスの明治の卸部門を傘下に収めたからだ。合弁で明治屋商事を設立。グループ企業の菱食と合わせれば業界トップに踊り出ることになる。三菱商事はそのほかにも、旭食品（高知県）やカナカン（石川県）といった地方企業とも手を結んでいる。